【Switch2も経費になる？】ゲーム機の“お仕事活用”を税理士がやさしく解説

 

こんにちは、税理士の田中です。
「仕事で使うからゲーム機を経費にしたい！」
そんな相談、実はたまにあるんです。

今回は、「Nintendo Switch 2 って経費になるの？」という素朴な疑問に、税理士の視点からやさしくお答えします。

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■ ゲーム機は“業務に必要”なら経費になる

経費になるかどうかは、「事業に関係あるかどうか」で判断されます。

つまり、「ゲーム機＝全部ダメ」ではなく、使い方によっては経費計上OKなんです。

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■ 経費になりうるケース例

✅ ゲーム実況・レビューを仕事にしている場合

→ YouTuberやゲームライターなど、業務の一部としてゲームを扱っている人は、ゲーム機の購入費を経費にできる可能性があります。

✅ ゲームアプリの開発・研究目的

→ ゲーム会社の開発者が、自社タイトルや他社の作品を研究するために使用する場合もOK。

✅ 教育・福祉施設での利用（レクリエーションや療育など）

→ 福祉施設や児童支援施設で、プログラムの一環として導入している場合など。

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■ 経費として認められにくいケース

❌ 単なる“娯楽・趣味”の購入

→ フリーランスや個人事業主でも、「仕事にも使う予定でした」ではダメ。明確な業務使用の根拠が必要です。

❌ 仕事とは無関係な業種

→ たとえば建設業や小売業など、業務にゲームが直接関係ない業種では、合理的な説明が困難です。

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■ 経費にする場合のポイント

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■ 減価償却の対象になることも

PS5Proのようなゲーム機ですと、1台あたりの金額が10万円以上。
であれば、原則として「固定資産」となり、数年にわたって減価償却して経費化します。

• 10万円未満 → 一括経費OK
• 10万円以上 → 耐用年数（主に5年）で分割経費化

※中小企業や個人事業者であれば、「少額減価償却資産の特例」で、30万円未満を一括経費にできる場合もあります。

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■ まとめ：業務との関係がカギ！

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「Switch2って経費にできますか？」という質問には、
「仕事で必要ならOK。でも“遊び”では通りません！」とお答えするのが、税理士としての基本スタンスです。

実際に経費にしたいときは、購入目的や使い方をしっかり記録しておくのが安心ですよ！

田中雅樹（税理士）

●単発相談担当・税務顧問担当はタナカ本人です
●社長の「こうしたい」を取り入れた問題解決を提案
●県内の専門学校・非常勤講師として『租税法』他を担当（2019年4月～）
●FM-FUJI「教えて税理士さん」出演（東京地方税理士会広報活動）
●ブログは毎日